ロングステイのすすめ 海外ロングステイ 国内ロングステイ

ロングステイメンバーズログイン

  • アドバイザーログイン
  • 賛助会員ログイン
  • 公認サロン会員ログイン

プレスリリース

ロングステイ財団からのプレスリリースです。

2024.02.13 

2024年第1号(2024年2月13日)「ロングステイ希望国・地域2023」トップ10を発表

「ロングステイ希望国・地域2023」トップ10を発表

-マレーシア1位!フィリピンが3位にランクアップ -

2023.10.18 

2023年第2号(2023年10月18日)ロングステイ財団と日本デジタルデトックス協会が長野県南相木村で健康経営の視点でのプログラム開発を推進

ロングステイ財団と日本デジタルデトックス協会が長野県南相木村で健康経営の視点でのプログラム開発を推進

 一般財団法人ロングステイ財団(会長・田川博己)は、一般社団法人日本デジタルデトックス協会(代表理事・石田国大)と、2021年より健康経営の視点でのワーケーション、滞在型ツーリズムの推進を目的とした包括連携協定を締結し、有機的連携を行っております。
 この度、長野県南佐久郡南相木村にて、同村の若手を中心に村の活性化を目指すことを目的に運営されているLINK SMILE PROJECT(以後、LSP)と、観光庁「地域の観光の磨き上げを通じた域内連携促進に向けた実証事業インバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成支援事業」で採択された「南相木村リトリートプログラム開発事業」を行います。

2023.10.09 

2023年第1号(2023年10月09日)「日本版デジタルノマドビザの早期制度化」に向け共同宣言を発表

「日本版デジタルノマドビザの早期制度化」に向け共同宣言を発表

 一般財団法人ロングステイ財団(事務局:東京都千代田区、会長田川博己)は、令和5年10月9日「第1回 日本デジタルノマドサミット」にて、一般社団法人 日本デジタルノマド協会、一般社団法人 日本ワーケーション協会、一般社団法人 シェアリングエコノミー協会、スペースシェア総研、RULEMAKERS DAO デジタルノマドPJの6団体とともに、「日本版デジタルノマドビザの早期制度化」に向けた共同宣言を発表しました。

2021.12.20 

2021年第5号(2021年12月20日)【調査報告】第2回 アクティブシニア層の新型コロナウィルス ワクチン接種と接種後の計画についての動向

【調査報告】第2回 アクティブシニア層の新型コロナウィルス
ワクチン接種と接種後の計画についての動向

【調査結果トピックス】
● ワクチン接種後に積極的にやりたいこと 国内旅行・国内ロングステイの需要が大きく高っている傾向!
● 65.6%はすでに国内旅行・国内ロングステイを再開!
● 海外渡航は煩雑な入国手続き、隔離、自粛ムードも再開にブレーキ!

2021.11.25 

2021年第4号(2021年11月25日)「二地域居住促進プロジェクト」発足のお知らせ

「二地域居住促進プロジェクト」発足のお知らせ

- 国土交通省の「全国二地域居住等促進協議会」に参画する民間企業チームによる自治体支援プロジェクト -

2021 年 11 月 26 日(金)第一回勉強会を開催

一般財団法人ロングステイ財団(事務局:東京都千代田区 会長:田川博己)は、令和 3 年 3 月に発足いたしました、国土交通省地方振興課が事務局を務める全国二地域居住等促進協議会(地方公共団体 658 団体加盟(11/2現在))設立を受け、二地域居住はロングステイ普及に大きく寄与することから、当財団法人賛助会員、有志企業・団体と共に自治体向け二地域居住促進取組み支援するワンストップサービスプロジェクトを立ち上げた。
11 月 26 日(金)に第 1 回自治体向け勉強会を開催予定で現在 78 自治体、17 社の参加申し込みがある。
今後、全国二地域居住等促進協議会と連携しながらプロジェクトメンバー各社が持つ強みを活かした提供サービスにより、市町村の抱える二地域居住促進における課題解決に寄与していこうと考えています。

ページトップへ▲