【調査報告】アクティブシニア層の新型コロナウィルス
ワクチン接種と接種後の計画についての動向

【調査結果トピックス】
● アクティブシニア、ワクチン接種後やりたいこと、1位は海外旅行・海外ロングステイ、2位は国内旅行・国内ロングステイ！
● 接種後半年以内に海外旅行・海外ロングステイを希望！
● 75％が、接種後1～2か月後に国内旅行・国内ロングステイを希望！

　一般財団法人ロングステイ財団（事務局：東京都千代田区、会長田川博己）は、「アクティブシニア層の新型コロナウィルスワクチン接種と接種後の計画についての動向」を発表した。本調査では、ロングステイに関心のある層を対象に「アクティブシニア層の新型コロナウィルスワクチン接種と接種後の計画について意識調査」を実施。全回答者の中から50代以上のアクティブシニア層に絞り、ワクチン接種後の計画についてより具体的に動向を把握するために今回調査を行った。

97.7％が新型コロナウィルスワクチンの接種を希望。約6割はワクチン接種の目処が立つ！

新型コロナウィルスワクチンの接種の状況について聞いたところ、回答者全体の97.7%が接種を希望しており、すでに「2回の接種を受けた」と回答した方が8.1%、「1回目の接種を受けた」と回答した方が26.9％、「未接種であるが、接種予約は済んでいる」と回答した方が23.8%と、合わせて58.8%がワクチン接種の目処が立っていることがわかった。

アクティブシニア、ワクチン接種後やりたいこと、1位は海外旅行・海外ロングステイ、2位は国内旅行・国内ロングステイ！

ワクチン接種を希望した方に対して、ワクチン接種後、接種前よりも積極的にやりたいことがあるか？質問をしたところ、92.7％が「ある」と回答した。さらに「ある」と回答した方に対して、積極的にやりたいこと（上位3つ）について質問したところ、1番やりたいことは「海外旅行・海外ロングステイ」（54.7％）、「国内旅行・国内ロングステイ」（28.8％）と、83.5％が旅行に関することであった。2番目にやりたいことについては、「国内旅行・国内ロングステイ」（30.9％）、「海外旅行・海外ロングステイ」（19.4％）と50.3％と、こちらも旅行に関することが大半を占めた。
また、約98％が、上位3つまでに旅行（国内、海外、あるいは双方）をしたいと回答している。

接種後半年以内に海外旅行・海外ロングステイを希望！
75％が、接種後1～2か月後に国内旅行・国内ロングステイを希望！

積極的にやりたいこと（上位3つ）について、それぞれの開始時期について質問をした。積極的にやりたいことの回答と、時期をクロス集計した結果、一番やりたいことに「海外旅行・海外ロングステイ」と回答した方は、「半年以内」（39.5％）が一番多かった。続いて、「国内旅行・国内ロングステイ」と回答した方では、「1カ月以内」（47.5％）、「2カ月以内」（27.5％）と直近で実施したいと回答した方が多く目立った。2番目、3番目にやりたいことついても「海外旅行・海外ロングステイ」、「国内旅行・国内ロングステイ」に関しての項目は同様の傾向であった。

ワクチン接種後、行きたい海外旅行・海外ロングステイ先、1位はマレーシア！
国内旅行・国内ロングステイ先、1位は北海道＆沖縄県！

　積極的にやりたいこと（上位3つ）に、「海外旅行・海外ロングステイ」と回答した方に対して、その渡航希望国・地域を聞いた。1位は「マレーシア」（44.4％）となった。
　同様に積極的にやりたいこと（上位3つ）に、「国内旅行・国内ロングステイ」と回答した方に対して、行きたい都道府県を聞いた。1位は「北海道」と「沖縄県」（59.0％）であった。また、東北地方が多くランクインしたことはとても興味深い結果であった。

　これらの調査結果から、アクティブシニア層の6割以上がワクチン接種の目処が立っていることから、経済活動は7月頃から順次、感染拡大状況を考慮しながら、進んでいくと推測する。特にワクチン接種による旅行需要は大きく拡大することが予測されいてるが、本調査でもそれを裏付ける結果となった。
　また、やりたいことの開始時期については、国内旅行・国内ロングステイを筆頭に、海外旅行・海外ロングステイを除くすべての項目でワクチン接種後1～2カ月以内に実施したいと回答する方が多く、今後の経済活動に期待ができるだろう。海外旅行・海外ロングステイについては、半年以内の回答は多いが、これは、渡航先の感染状況、ワクチン接種状況に加え、入国制限、入国後の行動制限、さらに外務省の海外安全情報の危険レベルの状況などの改善により、前倒しされる可能性が十分にあると推測する。
重症化リスクが高いことで、感染対策に則した生活を長期間送っていたアクティブシニア層にとって、ワクチン接種は大きな不安払拭の鍵となり、新型コロナによる経済の冷え込みを脱却させるための、潜在市場であると言える。

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